乗らなくなった自転車、どうやって捨てればいい？

必要に迫られて購入した自転車であっても、乗らなくなるとメンテナンス不足により劣化は進みます。いよいよ自転車を処分しなければならない時になって、初めて自転車の処分方法を知らなかったことに気付くこともあります。買取店へ出せるほど状態が良ければ売却も出来ますが、命を預けて乗る自転車は劣化が進んだ状態では処分するしかありません。

具体的な処分方法と注意点について知っておけば、処分に困りません。

粗大ごみとして出す

自転車の処分方法として最もシンプルな方法が、粗大ごみとして自治体に回収してもらう方法です。自治体ごとに定められた自転車回収費用を支払った上で取りに来てもらうか、ゴミ処理場へ直接持ち込むという2種類の方法があります。

自転車がパンクしているために自走出来ない状態ならば、自治体へ電話連絡して自転車回収処分費用と払込方法を確認し、粗大ごみ収拾券をスーパーなどで購入して指定日に貼って出します。リサイクルを推進しているので、粗大ごみを出せる回数と量に制限がある自治体も多く、引っ越しに伴う転居時以外は年に数回しか回収しないといった自治体もあるくらいです。回収までの時間が掛かる以外は、費用も数百円～千円程度と安く、自分で運搬する手間もかかりません。

一方、ゴミ処理場へ直接自転車を持ち込む場合には、運搬手段の確保が必要です。自走する際には、帰りの交通手段を確保し忘れないように注意しましょう。粗大ごみとして持ち込む際には、料金が10kgあたり150円といったゴミ処理場ごとの価格設定となるので、外してリサイクルに回せる部品があれば、10kg以内に抑えると料金節約となります。自転車の種類ごとに重量が異なるので、ママチャリで16kg前後、マウンテンバイクで20kg前後といった重量ですが、クロスバイクならば10kg前後と料金面で境目になることもあります。

少なくとも自転車ならば、ゴミ処理場へ持ち込む方法が安上がりです。

回収業者へ引き渡す

自転車の処分方法には、粗大ごみとして出す以外にリサイクル目的で回収業者へ出す方法もあります。

自転車を処分する際に無料回収を行ってくれる業者が存在しますが、なぜ無料回収が出来るのか理由を最初に把握しておくと良いです。なぜなら、宣伝では無料回収を謳いながら、実際に自転車回収時に運搬費や出張料を徴収する悪徳業者が含まれるからです。

優良業者ならば、回収した自転車を素材ごとに分けてリサイクルを行う仕組みを持っています。日本国内ではリサイクルするために自転車を分解するコストが高くても、一旦人件費が安い海外へ回収した自転車を輸出し、海外で解体した後で素材別に新たなリサイクル原料として再資源化される仕組みです。家庭から出る自転車の回収ならば、一般廃棄物処理業者の届け出が必要となります。

もし転居時に自転車の処分が必要となる場合には、引越し業者が回収業者を兼ねていたり提携関係にある場合も多いので、引越し業者を選ぶ際に相談してみると違いが出ます。引越し業者が不用品回収を行っている場合には、荷物の運び出し時に一緒に運搬してもらえるので、荷降ろし時にトラックへ残したままにして回収業者へ引き渡す流れです。ゴミ処理場へ粗大ごみとして出すよりも、回収業者へ引き渡す自転車の処分方法ならば、リサイクル可能という面からも地球に優しいと考えられます。

防犯登録の抹消を忘れずに行いましょう

自転車を処分しようとする際には、粗大ごみとして出したり回収業者へ引き渡すなどの方法がありますが、状態が良ければリサイクル店へ売却も可能です。どの方法を採用したとしても、自転車購入時に防犯登録をしているはずですから、今度は防犯登録抹消手続きを行う必要があります。

防犯登録は、住んでいる地域にある自転車防犯登録所へ自転車本体と必要書類を持って出向けば無料で抹消可能です。自転車防犯登録カードの控え・自転車本体・本人確認書類として公的機関発行の身分証明書の3点が必要となります。外国人ならば、追加で外国人登録証も合わせて提示しなければなりません。防犯登録は、登録から10年間が有効期限となっており、防犯登録番号と車体番号から自転車所有者を割り出すことが出来ます。

転居をしている時に防犯登録を更新していなければ、防犯登録ステッカーに記載されている公安委員会の管轄地域にある自転車防犯登録所で登録抹消を行えば良いです。遠方へ転居している場合には、登録抹消手続きに手間が掛かる可能性があるので、当時住んでいた住所を確認出来る書類が必要となるケースもあります。

防犯登録が有効な期間中は、万が一の時に自転車が見つかるキッカケとなる大切な登録制度です。リサイクル店へ売却したりゴミ処理場へ持ち込む前には、所有権放棄という意味も含めて防犯登録抹消手続きを忘れずに行わなければなりません。