• 粗大ごみの搬出

粗大ゴミを処分するには?業者に頼む必要はある?

粗大ゴミを処分するには?

引っ越しや製品の買い替えをした際に出るのが粗大ゴミなどの不用品です。粗大ゴミは規定外の大型ゴミとなるため、通常のゴミ収集車による回収はできません。粗大ゴミを回収してもらうには、あらかじめ行政への連絡が必要になります。行政に粗大ゴミ回収の申し込みを行い、指定された場所へ粗大ゴミの回収に来てもらうのです。まず、処分したい粗大ゴミが回収の対象になっているか、行政のホームページや広報紙などで確認しましょう。次に、インターネットや電話で回収を申し込み、回収当日の日に家の前などの指定された場所へ粗大ゴミを出しておくと回収してもらえます。また、地域によっては粗大ゴミをゴミ処理センターに直接持っていくこともできます。行政の回収サービスを利用する際は、粗大ゴミの処理券を購入する必要があるので注意しましょう。行政が行っているサービス以外の回収方法では、民間の不用品回収業者に依頼するという方法があります。不用品回収業者は大型ゴミや不用品を回収するサービスを専門に行っている業者です。不用品の回収だけではなく、物置やゴミ屋敷の整理も行ってくれるなど、扱うサービスの幅が広い特徴をもっています。

不用品回収業者に頼むメリットとデメリット

不用品回収業者を利用する大きなメリットとしては、回収されるまでの時間が短いことが挙げられます。行政の回収サービスでは、粗大ゴミの回収を申し込んでから実際に回収されるまで7~10日程度がかかるものです。引っ越しや家の工事などで時間に余裕がない場合は、決められた日時までに回収が間に合わない可能性があります。一方、不用品回収業者では、早ければ申し込んだ当日に回収してくれることがあるのです。さらに、部屋の清掃サービスを行う業者もあります。引っ越しや部屋のリフォームなどで部屋をきれいにしたい場合はとても便利です。また、不用品回収業者が回収できる不用品は粗大ゴミなどの大型ゴミだけではありません。可燃ゴミ・不燃ゴミ・資源ゴミも一緒に回収してくれるのです。通常のゴミ収集車による回収であれば、さまざまなゴミを一度に出すことはできません。しかし、不用品回収業者の回収サービスでは不用品をまとめて回収してくれるので非常に便利です。不用品の中に、ベビー用品や書籍、楽器などまだ使用可能である品物がある場合は、リサイクルショップに持っていく人もいるでしょう。しかし、不用品の中から品物を選んでリサイクルショップに持っていくと手間がかかります。不用品回収業者の中には、リサイクルが可能な品物を買い取るサービスを行っている業者もあるのです。その場で査定を行ってくれるので、品物を選んでリサイクルショップに持っていく手間がかかりません。物置の整理など、さまざまな品物を処分したい場合には不用品回収業者の利用がおすすめです。不用品回収業者の回収サービスにかかる料金の決定方法は、品物の点数による方法とまとめて計算される方法の2種類あります。品物の点数による方法とは、回収する不用品の点数が増えていくごとに追加料金がかかる仕組みです。

まとめて計算される方法とは、トラック1台分など、回収可能な範囲の一定料金がまとめてかかる仕組みになります。処分したいゴミや不用品が多いときは、点数ごとではなく、まとめて計算される料金の方がよいでしょう。また、不用品回収業者のサービス料金には出張費用や回収費用が含まれています。そのため、小型の不用品や不用品の点数が少ないときなど、自分で処分が可能である不用品を処分する際に不用品業者を利用すると割高になってしまうのです。できるだけ費用を抑えて不用品を処分したい人にとっては、サービス料金の発生がデメリットになります。

総合的に判断して回収サービスを利用しよう

粗大ゴミを処分するには、行政の回収サービスや不用品回収業者に依頼するという方法で処分することができます。行政の回収サービスでは料金が安く済むメリットがある一方、回収までに何日もかかったり、ゴミを大量に出せなかったりするのがデメリットです。不用品回収業者の場合、出張費用や回収費用などの料金がかかるデメリットがありますが、一度にさまざまなゴミや不用品の回収が可能であるメリットがあります。効率的に不用品を処分したいのであれば、目的によって回収サービスを使い分けることが必要です。不用品回収業者の回収サービスが必要か判断するには、処分したい不用品の数や大きさ、処分の理由が判断基準となります。引っ越しなどで不用品やゴミを大量に処分したい場合は、不用品業者に依頼するとよいでしょう。また、回収当日に全ての不用品を回収してくれるため、申し込みの日から期間が空くこともありません。部屋の整理が目的であれば、清掃サービスや整理を行ってくれる不用品回収業者がおすすめです。もし処分方法に迷ってしまった場合は、行政や回収サービスを行っている業者に相談するとよいでしょう。