不要になったパソコンの処分方法

不要になったパソコンの処分方法

パソコンは、一度買い替えると古いものを使うことはほとんどなくなりますし、かといって普通ゴミや粗大ゴミとして廃棄することはできないので処分に困ります。そこで、ここではパソコンを廃棄するためのルールと具体的な処分方法や廃棄先について紹介していきます。

いくつかある処分方法から自分に合った方法を選んでください。

パソコンはゴミとして捨てられない!

平成15年10月1日から、パソコンは「粗大ごみ」として捨てられなくなりました。

循環型社会を形成していくためにはリデュース(ゴミを減らす)・リユース(再使用する)・リサイクルの「3R」が必要不可欠であり、このような取り組みを積極的に推進していくことを目的とした「資源有効利用促進法」が施行され、パソコンの再利用とリサイクルが推進されることになりました。再利用やリサイクルを目的とした法律なので、粗大ゴミとして廃棄すると罰せられることがあるため注意が必要です。パソコン本体だけでなく、液晶ディスプレイやブラウン管のディスプレイも対象となっています。なお、同じ周辺機器でもプリンターやスキャナーは資源有効利用促進法の対象外です。

また、「小型家電リサイクル法」という法律もあります。この法律は、小型家電に含まれる貴金属やレアメタルを適切に処理することで、循環型社会を実現するために定められています。なお、この法律では、パソコン本体だけでなく、資源有効利用促進法では対象外だったプリンターやスキャナーも含まれています。自治体は、これらのパソコンを含む小型家電を分別して適切に処分する義務があります。

法律とは関係ありませんが、処分する際には個人情報の流出にも注意しましょう。処分方法に関係なく、確実にデータ消去をしてから処分することが大切です。

自治体の回収ボックスを利用する

多くの自治体で、パソコンや小型家電の回収ボックスが設置されています。

市役所などの公共施設に設置されていることが多いですが、設置場所の有無は自治体によって違いますし、自治体によってはゴミ処理センターに持ち込む必要がありますので、事前に確認をしておきましょう。

自治体の回収サービスを利用するメリットは、原則として料金が無料であることです。ただし、データ消去などのサービスは提供していないので、事前に自分でデータ消去をするか、民間のデータ消去サービスを利用して情報が流出しないように処理をしてから処分しましょう。自治体の回収サービスはデータが消去されていることが前提になっています。

パソコンを処分してくれる民間サービス

PCリサイクルマークが付いている端末であれば、パソコンメーカーに回収してもらうことができます。ただし、他のメーカーのものは不可で、パソコン1台ごとに申請が必要です。また、自分で梱包をして、所定の場所に郵送する必要があります。廃棄の料金は無料ですが、PCリサイクルマークが付いていない端末は有料です。また、家電量販店・パソコン販売店でも回収に対応しています。ただし、店舗によってサービスは異なるので、確認が必要です。

パソコン専門の回収サービスを行っている会社もあります。有料でデータの消去を請け負ったり、部品や金属のリサイクルが主なサービスです。郵送でも持ち込みでも対応してくれますし、集荷してくれる業者もあります。パソコンばかり複数台ある場合などには便利です。

不用品回収業者もパソコンの回収を請け負っています。不用品回収サービスなので、パソコンに限らず、その他の情報機器や家電、家具やゴミに至るまで回収してもらうことができます。平日の昼間に市役所の回収ボックスを利用するのが難しい人や、パソコン以外にも回収してほしいものがある人には便利なサービスです。希望する日時に自宅まで来てくれるので、梱包や持ち込みは不要です。さらに、不用品回収業者の中には、データの消去をしっかり行ってから処分してくれる業者もありますので、手間や時間をかけずにパソコンを処分したい方にはオススメです。

処分方法はいくつかありますので、ニーズに合ったパソコンの廃棄方法を選んでください。