どこからが「粗大ゴミ」？粗大ゴミの品目とサイズ

引っ越しや模様替えなどで発生する粗大ゴミ。

「どれくらいの大きさから粗大ゴミになるのか」「粗大ゴミはどのように処分すれば良いのかわからない」など、粗大ゴミの処分に困った経験もあることでしょう。大きなゴミであれば、どのようなものでも粗大ゴミとして処分できるわけではありません。粗大ゴミとして処分するための条件や廃棄方法を知って、正しく粗大ゴミを処分しましょう。

粗大ゴミとして廃棄できるもの

粗大ゴミの定義は、自治体によって若干異なります。

しかし、一辺の長さが30cmを超えるゴミを粗大ゴミとして扱っている自治体が多いため、一つの目安として30cmを超えていないかどうかで判断することができます。また、自治体指定のゴミ袋に入らないものは全て粗大ゴミとして扱う自治体もあるため、一番大きなサイズの指定ゴミ袋に入るかどうかで判断するのも一つの目安です。一辺が30cmを超えているものが全て粗大ゴミに分類されるわけではありません。どのような品目ならば粗大ゴミとして処分できるのか押さえておきましょう。

家具や寝具などは基本的にどのようなものでも粗大ゴミとして扱って問題ありません。例えば、テーブル、イス、カーペット、カーテン、布団などです。ただし、カーテンレールや物干し竿などの長さがあるものは、自治体によっては「何m以下に切断すること」などの条件が設けられている場合があります。これは回収作業に用いるトラックなどに左右されるため、あらかじめ管轄の自治体に問い合わせてから処分した方が良いでしょう。

電化製品やガス・石油器具などの多くも、粗大ゴミとして処分することが可能です。電化製品では掃除機や換気扇、ガス器具ではガスコンロや給湯器、石油器具では石油ストーブなどが該当します。その他、電子ピアノやギターなどの楽器、ゴルフクラブやスノーボードなどのスポーツ用品、自転車やチャイルドシートなども粗大ゴミとして廃棄することができます。ただ、あまりにも大きなものは回収用トラックに積めない場合もあるので、回収してもらえるかどうか不安であれば事前に自治体へと問い合わせておいた方が安心です。

大きくても粗大ゴミとして処分できないものもある

自治体に関係なく、家電リサイクル法によって特定の家電は粗大ゴミとして処分することができません。対象となるのは、エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機（衣類乾燥機含む）の4品目です。これらはまとめて家電4品目と言われています。

家電4品目を処分する際には、粗大ゴミとして自治体に回収してもらうことができないので、それらを購入した小売店、あるいは買い替えで同種の製品を購入した小売店などに引き取りを依頼しなければなりません。しかし、どこで購入したのかがわからなくなったり、転居により遠方になってしまったり、買い替えの予定がないけれど処分したい場合もあるでしょう。小売店を利用できない場合には、大阪府内に13ヶ所ある指定引取場所まで持ち込む必要があります。最寄りの指定引取場所を確認して、持ち込みが可能な日時を事前に問い合わせしてください。リサイクル券を購入する形でリサイクル料を支払っておく必要もあります。郵便局などで購入できます。

また、家電4品目以外にも粗大ゴミとして処分することができない品目がいくつかあります。まずは消火器です。消火器も家電4品目同様にリサイクルが義務付けられているため、ゴミとして自治体で回収することはできません。また、ガスボンベなどの危険物も自治体では取り扱えないため、購入した業者などに引き取ってもらわなければなりません。さらに、自動車用品であるタイヤとバッテリーも粗大ゴミとして処分できないため、購入した小売店や専門業者に引き取ってもらいましょう。

粗大ゴミの処分方法

粗大ゴミを処分する方法は大きく分けて、自治体で回収してもらう方法と、不用品回収業者に回収してもらう方法との2種類です。

自治体に回収を依頼する場合、自治体の回収サービスに来てもらう方法と、自分で処理場へと持ち込む方法とがあります。いずれの場合も、まずは電話やインターネットで申請を行う必要があります。氏名や連絡先、回収してもらいたい粗大ゴミの品目などを伝えると、収集日、収集場所、手数料などが案内されます。受付が完了したら、指定された手数料分の粗大ゴミ処理券を郵便局やコンビニなどで購入します。手数料は品目や大きさによって金額が変わるため、粗大ゴミ処理券は料金を確認してから購入してください。処理券はシール状になっているので、必要事項を記入して、回収してほしい粗大ゴミに貼り付けて、指定された日時と場所に出しておけば完了です。自治体によっては自宅まで回収に来てくれるサービスもあります。

不用品回収業者に依頼する場合も、まずは電話などで問い合わせを行い、見積もりを出してもらいます。実際に不用品を見に来て見積もりを出すこともありますが、ホームページのメールフォームから情報を送信するだけで見積もりに対応している業者も少なくありません。依頼の際には、複数の業者から見積もりをもらっておくと相場やサービス内容の違いを把握できるので安心です。見積もりに納得できたら契約を結び、指定した日時に来てくれるのを待つだけです。

不用品回収業者を利用するメリットは、状態の良いものであれば粗大ゴミではなく中古品として買い取ってもらえる可能性があることです。また、自治体では回収できない家電4品目や危険物扱いの粗大ゴミでも、不用品回収業者であれば回収してくれる場合もあります。ただし、全ての不用品回収業者が何でも引き取ってくれるわけではないので、サービス内容の確認は怠らないようにしてください。「粗大ゴミに該当するのかどうかわからない」「自治体の回収サービスに回収してもらえるかわからない」「指定された回収場所まで運び出せない」など、粗大ゴミの処分で不安なことがあれば不用品回収業者に依頼してみるのも一つの方法です。